AINFTとは何か：APENFT保有者が知っておくべきリブランドの全体像

APENFT Asia編集部 · 公式情報をもとにファクトチェック済み

AINFTとは：APENFTの新しい名前

AINFTとは、TRONエコシステムで2021年から展開されてきたAPENFTの新しい名称です。2025年10月9日、プロジェクトは「NFT取引から暗号資産×AIのインフラ構築へ」という戦略転換を発表し、名前をAPENFTからAINFTに改めました。CoinMarketCapも「2025年10月、APENFTはAINFTへの全面的なアップグレードを完了した」と記載しています。

ホワイトペーパーV2.0（2025年9月付）は、この変化を「APENFTからAINFTへの進化」と表現しています。自らを「TRONエコシステムにおけるAIインフラとイノベーションの拠点」と位置づけ、TRON DAOが公表した2026年上半期の戦略レポートでも、AINFTはTRONのAI戦略の一角として紹介されています。

つまりAINFTは「新しいコイン」ではありません。APENFTという看板を掛け替え、事業の中身を入れ替えようとしているプロジェクトです。検索では今も「APENFT」で調べる人が多いため、本サイトでは「APENFT（現AINFT）」と併記しています。設立から現在までの流れはAPENFTの歴史と年表で確認できます。

リブランドの前と後で何が変わったのか

保有者にとって一番気になるのは「自分のトークンに何か起きるのか」という点でしょう。結論からいえば、トークンそのものには何も起きていません。変わったのは名称と事業の方向性です。

名称

APENFT → AINFT

ティッカー

NFT（変更なし）

TRONコントラクト

TFczxzPhnThNSqr5by8tvxsdCFRRz6cPNq（同じ）

小数点以下桁数

6（同じ）

最大供給量

999.99兆NFT（同じ）

スワップ・移行

不要

公式サイト

ainft.com

オンチェーンで確かめられる「同じトークン」の証拠

TronscanでTRONのコントラクト TFczxzPhnThNSqr5by8tvxsdCFRRz6cPNq を開くと、現在は名称「AINFT」、シンボル「NFT」と表示されます。一方で、作成日（2021年5月13日）と発行者アドレスは以前と同じです。さらにTronGridで確認できるコントラクト内部の name() は今も「APENFT」を返します。これはコントラクトが作り直されていない、つまり新トークンが発行されていないことを示しています。

CoinGeckoもAPIのIDは apenft のまま、表示名を「AINFT」に、ウェブ上のURLを ainft に切り替えています。価格データや過去のチャートは、旧APENFTからそのまま連続しています。最新の値動きはAPENFT（AINFT）の価格ページでご覧ください。

スワップは不要：取引所の対応

リブランドに伴い、各取引所は表示名の変更などの対応を進めました。いずれも利用者側の手続きは不要です。

海外取引所に預けている場合も、自分のTRONウォレットで保管している場合も、何もする必要はありません。ウォレットに表示される名前が「APENFT」のままでも、コントラクトアドレスが一致していれば同じトークンです。表示を更新したい場合は、ウォレットのトークン一覧から一度削除し、コントラクトアドレスで追加し直すと最新の名称が反映されることがあります。ウォレットごとの手順はTRON対応ウォレットの比較やTronLinkの使い方で解説しています。

なぜAPENFTはAIへ舵を切ったのか

公式の説明では、リブランドの背景として3つの課題が挙げられています。従来のNFTは静的で、一度発行すると価値を生み続けにくいこと。AIは学習データの扱いがブラックボックスになりがちで、価値の分配も不公平になりやすいこと。そしてブロックチェーンには知的な意思決定の仕組みが欠けていること。これらを組み合わせて解決する、というのがAINFTの描くストーリーです。

背景には、NFT市場そのものの冷え込みもあると考えられます。APENFTマーケットプレイスは2022年4月にTRON初の公式NFTマーケットプレイスとして公開されましたが、2026年2月の報道では1日あたりの取引額が平均約6ドルという低水準でした。名画のNFT化という当初の構想だけでは、プロジェクトとしての勢いを保ちにくくなっていたのは事実でしょう。

ホワイトペーパーは「オンチェーンの美術館」から「分散型AI産業の基盤」への移行を掲げています。ただし、これはあくまでプロジェクト側の構想であり、実際にどこまで実現するかは今後の製品公開と利用状況で判断するしかありません。

ホワイトペーパーに描かれたAINFTの製品群

ホワイトペーパーV2.0には、次のような製品ラインが記載されています。

関連する動きとして、AIエージェント向けの決済・ID・DeFiをまとめたオンチェーン金融レイヤー「Bank of AI」も登場しました。公開日は2026年2月中旬とする報道と、3月2日とするMessariのレポートがあります。現在、ainft.comのサイトタイトルは「AI Trading Agent Benchmark」となっています。

製品の公開状況は慎重に見る

注意したいのは、構想と実績を分けて考えることです。2026年2月24日の報道では、Nova、Agent Framework、AgenTX、Gridはいずれもまだ公開されていないとされていました。その後に公開されたかどうかは、本稿の調査では確認できていません。SNSで「AINFTの新サービスがすでに稼働している」と見かけた場合は、必ず公式サイトや公式X（@OfficialAINFT、@AINFTcom）で裏を取りましょう。

トークンNFTの役割はどう変わるのか

ホワイトペーパーでは、AINFTは「NFTを唯一の公式ガバナンストークンとして使用する」と記されています。名前が変わっても、エコシステムの中心にあるトークンはNFTのままということです。また、AINFT財団でNFTをステーキングすると投票権が得られるとも書かれていますが、実際に稼働しているステーキング商品は確認できていません。

供給面も変わりません。最大供給量は999.99兆NFT、そのうち約9.88兆NFTがTRONのバーンアドレスにあり、流通量は約990.1兆NFTです。ホワイトペーパーによれば全トークンは2023年5月1日までにアンロック済みで、過去の配分はアーティスト・パートナー30%、NFT作品の購入20%、DeFiエアドロップとマイニング19%、チーム19%、パートナーシップ10%、IEO2%となっています。詳しい数字はAPENFTのトークノミクスにまとめました。

AINFTをめぐるよくある誤解

リブランド後、SNSや掲示板では誤った情報も目立ちます。代表的なものを整理しておきます。

誤解1：「AINFT」という新しいコインが別に上場した

AINFTはAPENFTの名称変更であり、新規発行されたトークンではありません。取引所の銘柄一覧で「AINFT（NFT）」と表示されていても、中身はAPENFT時代と同じNFTトークンです。もしTRON上で「AINFT」や「APENFT」を名乗る別アドレスのトークンを見つけたら、それは無関係な偽トークンの可能性が高いと考えてください。TRONでは誰でも任意の名前でトークンを作れるため、名前は本物の証明になりません。

誤解2：BEP-20やERC-20版も自動でAINFTに切り替わった

BNB ChainやEthereumには「APENFT」「NFT」を名乗るコントラクトが複数存在し、どれが正規のものかは公式に確認できていません。リブランドの説明で明確に「同じコントラクト」と言えるのはTRON版です。チェーンごとの違いはAPENFTのBEP-20・マルチチェーン解説で詳しく扱っています。迷ったらTRON版を使うのが無難です。

誤解3：リブランドで価格が上がることが約束された

名称変更や新事業の発表は、価格上昇を保証するものではありません。実際、CoinGeckoのデータでは発表後も下落基調が続き、史上最安値の更新もありました。「AI銘柄だから上がる」といった単純な連想には注意が必要です。

日本の保有者が確認しておきたいこと

日本からAPENFT（AINFT）を保有している方は、多くの場合、海外取引所のエアドロップや海外取引所での購入がきっかけだと思います。金融庁に登録された国内取引所での取り扱いは、本稿の調査では確認できていません。そのため、リブランドの影響も海外取引所や個人ウォレットの側で確認することになります。

チェックしたいポイントは次のとおりです。

なお、暗号資産の売却益などは日本では課税対象になり得ます。名称変更そのものは売買ではありませんが、取引記録はきちんと残しておきましょう。具体的な扱いは国税庁の情報や税理士にご確認ください。

AINFTの評価：期待と懸念を整理する

最後に、リブランド後のAINFTを冷静に評価するための材料を並べます。

リブランドは事業の「方向転換の宣言」であって、成果そのものではありません。今後の評価は、AI製品が実際に公開され、使われるかどうかにかかっています。価格シナリオの考え方はAPENFTの将来性で、詐欺の見分け方はAPENFTの安全性と詐欺対策で詳しく扱っています。本ページの内容は情報提供を目的としたもので、投資を勧めるものではありません。