APENFTを売って日本円に戻すまでの手順と注意点

APENFT Asia編集部 · 公式情報をもとにファクトチェック済み

APENFTの売り方：まず保管場所を確認する

APENFTの売り方は、トークンが今どこにあるかで手順がまったく変わります。最初に、自分のNFTトークンが次のどれに当てはまるかを確認しましょう。

1. 自分のTRONウォレット（TronLinkなど）にある。 自分で購入して移した場合や、SunSwapで交換した場合です。売却先の取引所に送るか、DEXで直接USDTやTRXに替えることができます。
2. NFT市場のある取引所にある。 HTX、OKX、KuCoin、Gateなどで買ってそのまま置いている場合です。その取引所で売り注文を出すだけで済みます。
3. バイナンスにある。 2021年6月から2023年6月にかけてTRX、BTT、JST、WINを保有していた人に配られたエアドロップが残っているケースです。このパターンは扱いが特殊なので、後ほど詳しく説明します。

APENFTは2025年10月にAINFTへ名称を変えましたが、ティッカーはNFTのままで、TRONのコントラクトも変わっていません。取引所の画面で「AINFT」と表示されていても、同じトークンとして売却できます。名称変更の詳細はAINFTリブランドの解説をご覧ください。

売却先の選び方：上場状況は必ず最新を確認

売却先を選ぶときの第一条件は、その取引所に今もNFTの市場があることです。上場は永遠ではなく、たとえばBitfinexは2025年11月27日にAPENFTを上場廃止しました。過去に取引できた取引所でも、今は入金すら受け付けていない可能性があります。

CoinGeckoの市場一覧では、HTX、OKX、Poloniex、Bybit、Gate、KuCoin、Bitget、MEXCなどでNFT/USDTの取引が確認されています。KuCoinにはNFT/TRXペアもあり、KrakenではAPENFT/USDとAPENFT/EURが取引されています。どこを選ぶか迷ったら、APENFTを扱う取引所の比較で手数料や特徴を整理してから決めると失敗が少なくなります。

金融庁に登録された国内取引所でNFT銘柄を直接売却できるかは、当サイトでは確認できていません。国内で扱いがあるかどうかは、各社の取扱銘柄一覧を直接確認してください。

ウォレットから取引所へ送って売る手順

自分のTRONウォレットにNFTを持っている場合の、もっとも一般的な売却手順です。

送金にかかるEnergyやTRXの量は、受取先がすでにNFTを持っているかどうかで変わります。取引所の入金アドレスは多くの場合すでにNFTを保有しているため、新規アドレス宛てより安く済む傾向があります。正確な試算はTRON手数料計算ツールで確認できます。

取引所を使わずSunSwapで売る方法

自分のTRONウォレットにNFTがあるなら、取引所へ送らずにTRON上のDEXでTRXやUSDTに替える方法もあります。CoinGeckoの市場データでは、SunSwap V2にNFT/USDTとNFT/WTRXのプールが確認されています。取引所の口座開設や入金承認を待つ必要がないのが利点です。

流れは購入時の逆で、SunSwapにウォレットを接続し、支払うトークンにNFT、受け取るトークンにTRXかUSDTを選んで交換します。初めてNFTを売る場合は、SunSwapのコントラクトにトークンの利用を許可する「承認（Approve）」のトランザクションが先に必要で、これにもEnergyがかかります。承認する金額は必要な分だけに絞ると、万一のリスクを小さくできます。画面ごとの手順はSunSwapの使い方ガイドで確認できます。

注意したいのは、DEXの価格はプール内の資産比率で決まるため、まとまった量を一度に売ると価格が大きく不利に動く点です。表示される「価格への影響」が大きいときは、数回に分けて交換しましょう。また、受け取ったTRXやUSDTを日本円にするには、結局どこかの取引所を経由する必要があります。

ネットワーク別の送金コストと注意点

NFTという名前のトークンはTRON以外のチェーンにも存在しますが、取引所の入出金がどのネットワークに対応しているかは取引所ごとに異なります。下の表は、主なネットワークごとの特徴を整理したものです。

BNB ChainとEthereumには、それぞれ「APENFT」「NFT」を名乗るコントラクトが2つずつ確認されていますが、どれが正規のブリッジ版なのかは公式に確認できていません。そのため当サイトでは、TRONのコントラクト TFczxzPhnThNSqr5by8tvxsdCFRRz6cPNq を使うことをおすすめしています。チェーンごとの違いはマルチチェーン版NFTの解説で詳しく紹介しています。

バイナンスにあるAPENFTの扱い

「バイナンスに覚えのないAPENFTがある」という人の多くは、過去のエアドロップの受取人です。APENFTは2021年6月から2023年6月まで、毎月10日のスナップショットでTRX、BTT、JST（後にWINも追加）の保有者にNFTを配布していました。バイナンスはこのプログラムに対応し、対象ユーザーの口座へ直接トークンを配りました。経緯はバイナンスのAPENFTエアドロップ解説で時系列にまとめています。

ここで重要なのは、バイナンス自身が当時「エアドロップへの対応は上場を保証しない」と明記しており、価格ページでもNFTは現物取引できない銘柄として扱われていることです。つまり、通常の現物市場で売るという選択肢はありません。

• Binance Alpha。 2025年7月11日以降、NFTはBinance Alphaに追加されています。現物市場とは別の、初期段階のトークン向けサービスです。利用できるかどうかは居住地域やアカウントの種類によって異なるため、アプリ内で表示されるかを確認してください。
• 外部への出金。 アカウントで出金が可能であれば、TRONウォレットに移してから別の取引所やDEXで売る方法もあります。出金の可否や最小出金額は口座ごとに異なり、当サイトでは一律に保証できません。

日本円に戻すまでの流れ

NFTをUSDTに売却しても、まだ日本円にはなっていません。多くの海外取引所では日本円の銀行出金に対応していないため、日本円に戻すには一般的に次のような経路をたどります。

1. 海外取引所でNFTをUSDTまたはTRXに売却する。
2. 日本円に換金できる取引所へ、その通貨が対応しているネットワークで送金する。
3. 換金先で日本円に売却し、登録した銀行口座へ出金する。

この過程では、売却の手数料、送金手数料、換金時のスプレッドがそれぞれ発生します。どの通貨を経由すると負担が少ないかは時期や取引所によって変わるため、少額で一度流れを試してから本番に臨むと安心です。送金先のアドレスを登録制にしている取引所も多いので、事前にアドレス登録を済ませておくとスムーズです。

税金の基本と記録の残し方

日本では、暗号資産を売却して得た利益は原則として雑所得に区分され、給与所得者でも一定額を超えると確定申告が必要になります。NFTをUSDTに替えるような暗号資産同士の交換も、その時点で利益を計算する対象になり得る点に注意しましょう。エアドロップで受け取ったトークンについても、受け取った時点の価値をどう扱うかという論点があります。

確定申告のために、次の記録を残しておくことをおすすめします。

• 取引所ごとの取引履歴（CSVで定期的にダウンロード）
• ウォレットでの送金やスワップのトランザクションID
• 各取引時点の日本円換算レートの根拠
• 送金手数料やガス代として支払ったTRXの量

具体的な計算方法や判断は国税庁の公表資料を確認し、必要に応じて暗号資産に詳しい税理士に相談してください。本記事は一般的な情報提供であり、税務上の助言ではありません。

売却時に気をつけたい詐欺と失敗

売却のタイミングは、詐欺の標的にもなりやすい場面です。とくに次のような誘いには注意してください。

• 「AINFTへの移行手続き」をうたう連絡。 名称変更に伴う交換は不要です。ウォレット接続や承認を求めるサイトは避けましょう。
• 高値での買い取りを持ちかけるDM。 相対取引を装い、先にトークンを送らせて連絡を絶つ手口です。
• 送金先アドレスのすり替え。 アドレスポイズニングによって、履歴に似たアドレスが紛れ込むことがあります。

詐欺の見分け方はAPENFTの安全性と詐欺対策の記事にチェックリスト形式でまとめています。売却後もトークンを一部残しておきたい場合は、APENFT対応ウォレットの比較を参考に保管先を見直してみてください。